渡邊, 大地

WATANABE, Daichi

［和文抄録］近年のわが国において水泳は多くの子どもが取り組む運動・スポーツである。学習指導要領でも，運動領域（小学校）や体育分野（中・高等学校）の学習内容に組み込まれており，学校体育授業で取り扱うべき種目であることが読み取れる。しかし，元塚（2014）によれば，「プールという特別な環境のもとで行われる水泳では，スイミングスクールの通学によるプールの利用を未通学の生徒が補充，克服することは不可能で，本人の努力の及ばない条件であることから，泳力差の決定要因となる」と述べており，学校で十分な泳法指導を受けることができず，民間経営のスイミングスクールで泳法を習っている子どもが多いという現状がある。本研究では，学習指導要領の内容とスイミングスクールに在籍する子どもの泳法技術習得年齢を比較し，この両者の乖離の実態を把握することを目的とした。本研究にあたり，Sスイミングスクールに子どもの在籍，進級状況について情報を得た。そこで得られた情報を学習指導要領の泳法技能のみに焦点化して比較，考察した。その結果，学習指導要領とスイミングスクールでは平泳ぎと背泳ぎの泳法習得の順序に違いがあった。学校体育授業とスイミングスクールでは授業時間数や優先するねらいに違いがあるためと考えられた。スイミングスクールの在籍者数は小学3年生をピークに減少すること，また，未就学児の段階から泳法技術習得を始めるため，スイミングスクールに在籍する子どもの方が学習指導要領で取り扱う内容よりも早い学年で同種目に取り組んでいることが明らかとなった。よって，学校の水泳授業ではスイミングスクールの在籍経験の有無から泳法技能や体力の幅がかなり大きいと考えられる。